材料消費価格差異と賃率差異の求め方｜予定−実際で判定

材料消費価格差異と賃率差異は、どちらも「予定消費額−実際消費額」で求めます。材料なら（予定消費単価−実際消費単価）×実際消費量、賃金なら（予定賃率−実際賃率）×実際就業時間です。答えがマイナスなら不利差異で借方、プラスなら有利差異で貸方に記入します。

この記事では、先入先出法・平均法で材料の実際単価を出す例と、未払を調整して賃金の実際消費額を出す例を検算つきで示します。年度末に売上原価へ振り替える仕訳まで確認します。

結論｜差異は「予定−実際」、マイナスなら不利で借方

2つの差異は、計算の形がまったく同じです。違うのは、単価の名前が「消費単価」か「賃率」か、掛ける量が「消費量」か「就業時間」かだけです。

計算結果	何が起きたか	呼び方	差異勘定への記入
マイナス	実際が予定より多くかかった	不利差異（借方差異）	借方
プラス	実際が予定より少なく済んだ	有利差異（貸方差異）	貸方

なぜ不利差異は借方なのか？

材料勘定で考えると理由が見えます。材料を消費したとき、材料勘定の貸方には予定消費額しか書いていません。実際にはそれより多くの材料費がかかっているので、材料勘定の貸方に足りない分を追加して帳尻を合わせます。そのときの相手が差異勘定の借方です。

借方に残った差異は、年度末に売上原価へ振り替えられて売上原価を増やし、利益を減らします。だから「不利」と呼びます。有利差異はこの逆で、貸方に残って売上原価を減らします。

「実際−予定」で計算する教材との違い

教材によっては「実際−予定」で計算し、プラスを不利差異とするものもあります。どちらの向きでも答えは同じですが、途中で向きを混ぜると符号を取り違えます。

計算の向き	プラスのとき	マイナスのとき
予定−実際（この記事）	有利差異・貸方	不利差異・借方
実際−予定	不利差異・借方	有利差異・貸方

この記事では予定を先に書く向きにそろえます。標準原価計算の差異分析も「標準−実際」で計算するので、今のうちに向きを固定しておくと後の論点でも迷いません。

なぜ予定消費単価・予定賃率を使うのか？

実際の単価で計算できるなら、それがいちばん正確に見えます。それでも予定の単価を使うのは、実際の単価には次の3つの弱点があるからです。

実際の単価の弱点	具体的には	予定を使うと
決まるのが遅い	総平均法の単価は月末の集計後、実際賃率は給与計算の後でないと決まらない	払出しや作業のつど、すぐに原価を計算できる
製品原価がぶれる	仕入れた時期の価格や、残業の多い月の賃金水準で単価が変わる	同じ材料・同じ作業には同じ単価がつく
原因が見えにくい	価格の上昇と作業の増減が、原価の中で混ざってしまう	価格や賃率のずれだけを差異として取り出せる

賃金はとくに、給与の計算期間と原価計算期間がずれやすい費目です。たとえば給与を毎月20日締めで計算する会社では、支払額は前月21日〜当月20日の分で、原価計算の1日〜末日とは一致しません。月末を待たずに原価を出すために、予定賃率を使います。

月末に差異で直すのに予定を使う意味

月末に差異で直すなら、最初から実際の単価でよいと感じるかもしれません。それでも予定を使えば、月の途中でも製品原価の計算を止めずに進められます。月末には「価格や賃率のずれ」だけを差異として別の勘定に集められます。製品の原価はぶれず、ずれの大きさは差異勘定で管理できるという役割分担です。

▶ 動画で確認する（3:44〜 予定消費価格を使う理由）

材料消費価格差異の求め方｜購入原価から差異まで4ステップ

ここからは設例で計算します。数字はすべて編集部が作成したものです。手順は4つで、順番は毎回同じです。

1. 購入原価を出す（購入代価＋材料副費）
2. 問題文の方法（先入先出法・平均法）で実際消費額を出す
3. 予定消費単価×実際消費量で予定消費額を出す
4. 予定消費額−実際消費額で差異を出し、符号で有利・不利を判定する

項目	設例の資料
予定消費単価	1kgあたり500円
月初材料	200kg（1kgあたり490円、98,000円）
当月購入	800kg、購入代価は1kgあたり505円（404,000円）を掛けとし、引取運賃8,000円を現金で支払った
当月消費	700kg（直接材料600kg、間接材料100kg）
月末材料	300kg（棚卸減耗はなし）

ステップ1：引取運賃は材料の原価に含める

引取運賃のように、材料を買い入れるためにかかった費用（材料副費）は、費用として処理せず材料の購入原価に含めます。購入原価は404,000＋8,000＝412,000円で、1kgあたり412,000÷800＝515円です。

材料の購入（引取運賃を含む・単位：円）

借方		貸方
材料	412,000	買掛金	404,000
		現金	8,000

ステップ2：先入先出法と平均法で実際消費額を出す

先入先出法は、古いものから順に払い出したと考えます。700kgの消費は、月初の200kg（490円）と当月購入分のうち500kg（515円）です。平均法（ここでは総平均法）は、月初と当月購入を合わせた平均単価で計算します。

方法	実際消費額（円）	月末有高（円）
先入先出法	200kg×490＋500kg×515＝355,500	300kg×515＝154,500
総平均法	平均単価（98,000＋412,000）÷1,000kg＝510円、700kg×510＝357,000	300kg×510＝153,000

どちらの方法でも、実際消費額＋月末有高＝98,000＋412,000＝510,000円になります。この検算が合わなければ、単価か数量の拾い方が違っています。受入れのつど平均単価を計算し直す移動平均法も考え方は同じで、どの方法を使うかは問題文で指定されます。先入先出法と移動平均法の払出しの考え方は、3級の商品有高帳の書き方と共通です。

ステップ3・4：予定消費額を出して差異を判定する

予定消費額は500円×700kg＝350,000円です。掛ける量は実際の消費量のままで、予定になるのは単価だけです。このうち直接材料600kg分の300,000円を仕掛品へ、間接材料100kg分の50,000円を製造間接費へ振り替えます。

材料の消費（予定消費単価500円×700kg・単位：円）

借方		貸方
仕掛品	300,000	材料	350,000
製造間接費	50,000

方法	予定消費額−実際消費額（円）	判定
先入先出法	350,000−355,500＝−5,500	不利差異（借方）
総平均法	（500−510）×700＝−7,000	不利差異（借方）

総平均法のように実際消費単価が1つに決まるときは、（予定消費単価−実際消費単価）×実際消費量の形で計算できます。先入先出法では単価が層ごとに違うので、金額どうしを引くほうが速く、間違いも減ります。先入先出法で計算する問題なら、月末の仕訳は次のとおりです。

月末：材料消費価格差異の計上（先入先出法・不利差異・単位：円）

借方		貸方
材料消費価格差異	5,500	材料	5,500

▶ 動画で確認する（5:05〜 材料消費価格差異の把握）

賃率差異の求め方｜実際消費額は「支払−前月未払＋当月未払」

賃率差異も手順は材料と同じです。違いは、実際消費額を支払額から直接読めない点にあります。給与の支払額には前月に働いた分が混ざり、当月に働いた分の一部はまだ支払われていないからです。

項目	設例の資料（直接工）
予定賃率	1時間あたり1,200円
実際就業時間	400時間（直接作業360時間、間接作業30時間、手待10時間）
賃金	当月支払470,000円、前月末未払90,000円、当月末未払96,000円

ステップ1：予定消費額は予定賃率×実際就業時間

予定消費額は1,200円×400時間＝480,000円です。直接作業時間360時間分の432,000円は、直接労務費として仕掛品へ振り替えます。間接作業と手待の40時間分の48,000円は、間接労務費として製造間接費へ振り替えます。

直接工の賃金の消費（予定賃率1,200円×400時間・単位：円）

借方		貸方
仕掛品	432,000	賃金・給料	480,000
製造間接費	48,000

ステップ2：実際消費額を未払で調整する

計算	金額（円）	意味
当月支払額	470,000	今月払った給与の支給総額
−前月末未払額	90,000	前月に働いた分なので除く
＋当月末未払額	96,000	今月働いたがまだ払っていない分を足す
実際消費額	476,000	今月働いた分の賃金

実際賃率は476,000÷400時間＝1,190円です。支払額は、源泉所得税などを差し引く前の支給総額で考えます。差し引いた分は預り金になりますが、原価になるのは支給総額です。預り金の処理は立替金・預り金と給料の仕訳で確認できます。

▶ 動画で確認する（5:26〜 当月消費額の計算）

ステップ3：差異を判定して仕訳する

賃率差異は480,000−476,000＝＋4,000円です。（1,200−1,190）×400時間＝4,000円でも同じ答えになります。プラスなので有利差異で、差異勘定の貸方に記入します。

月末：賃率差異の計上（有利差異・単位：円）

借方		貸方
賃金・給料	4,000	賃率差異	4,000

掛ける時間は、直接作業時間だけでなく間接作業時間と手待時間を含む実際就業時間です。教材によっては「実際作業時間」と書かれますが、予定消費額を就業時間全体で計算しているので、比べる範囲をそろえます。なお、2級の学習範囲では、間接工の賃金は予定賃率を使わず要支払額（当月支払−前月末未払＋当月末未払）を消費額とするのが基本です。そのため賃率差異は直接工の分で考えます。

▶ 動画で確認する（4:29〜 有利・不利の判定と会計処理）

差異の行き先｜月末の勘定と年度末の売上原価

差異を計上した後の勘定を並べると、どちらも貸借が一致します。材料勘定では、出ていく分は予定、月末に残る分は実際の単価で記入し、そのずれを差異勘定が引き取ります。

材料（借方）	金額（円）	材料（貸方）	金額（円）
月初有高	98,000	予定消費額（仕掛品・製造間接費）	350,000
当月購入	412,000	材料消費価格差異	5,500
		月末有高（実際）	154,500
合計	510,000	合計	510,000

賃金・給料（借方）	金額（円）	賃金・給料（貸方）	金額（円）
当月支払	470,000	前月末未払	90,000
当月末未払	96,000	予定消費額（仕掛品・製造間接費）	480,000
賃率差異	4,000
合計	570,000	合計	570,000

月末の材料を予定単価で評価すると、300kg×500円＝150,000円となって貸借が4,500円合わなくなります。月末有高は実際の単価で、という点は勘定記入の問題で間違えやすいところです。材料と賃金・給料が原価の流れのどこにあるかは、勘定連絡図の書き方で全体を確認できます。

差異勘定の残高は、毎月の分を年度末まで繰り越します。会計年度末に、原則として売上原価へ振り替えます（賦課）。借方残高の不利差異は売上原価を増やし、貸方残高の有利差異は売上原価を減らします。

年度末：材料消費価格差異の借方残高23,000円（不利）を振り替える（単位：円）

借方		貸方
売上原価	23,000	材料消費価格差異	23,000

年度末：賃率差異の貸方残高9,000円（有利）を振り替える（単位：円）

借方		貸方
賃率差異	9,000	売上原価	9,000

▶ 動画で確認する（6:39〜 差異の会計処理と、月末に残る材料）

よくある間違い5つと、符号を逆にする原因

1. 「予定−実際」と「実際−予定」を途中で混ぜる：教材や問題集ごとに向きが違うまま覚えているのが原因です。向きを1つに決め、有利・不利の判定もその向きの表だけで行います。
2. 予定消費額に予定の消費量を掛ける：「予定」という言葉が単価と量の両方にかかると思い込むためです。予定になるのは単価と賃率だけで、量と時間は実際を使います。
3. 月末の材料を予定単価で評価する：消費額を予定で書いた流れのまま、残りも予定で書いてしまうためです。月末に残る材料は実際の単価で評価します。
4. 当月支払額をそのまま実際消費額にする：支払った額＝その月の原価と考えるためです。前月末未払を引き、当月末未払を足してから比べます。
5. 賃率差異に直接作業時間だけを掛ける：直接労務費の計算と混同するためです。差異は、間接作業時間と手待時間を含む実際就業時間で計算します。

前月末未払を引いて当月末未払を足す調整は、3級の経過勘定（未払費用）と同じ発想です。不安がある人は経過勘定の覚え方を見直しておくと、賃金の計算で手が止まりにくくなります。

練習問題で符号と仕訳を確認

練習問題1の解答と解説を見る

練習問題1の差異の仕訳（不利差異・単位：円）

借方		貸方
材料消費価格差異	3,000	材料	3,000

購入原価は332,000＋4,000＝336,000円で、1kgあたり840円です。先入先出法の実際消費額は100kg×800＋250kg×840＝290,000円、予定消費額は350kg×820＝287,000円です。287,000−290,000＝−3,000円なので不利差異（借方）です。月末有高は150kg×840＝126,000円で、290,000＋126,000＝80,000＋336,000＝416,000円と一致します。

練習問題2の解答と解説を見る

練習問題2の賃金の消費（単位：円）

借方		貸方
仕掛品	420,000	賃金・給料	450,000
製造間接費	30,000

練習問題2の賃率差異（不利差異・単位：円）

借方		貸方
賃率差異	5,000	賃金・給料	5,000

予定消費額は1,500×300＝450,000円（直接作業280時間分420,000円、間接作業20時間分30,000円）です。実際消費額は440,000−80,000＋95,000＝455,000円です。450,000−455,000＝−5,000円なので不利差異で、賃率差異は借方に記入します。

練習問題3の解答と解説を見る

材料消費価格差異（貸方残高＝有利差異）の振替（単位：円）

借方		貸方
材料消費価格差異	12,000	売上原価	12,000

賃率差異（借方残高＝不利差異）の振替（単位：円）

借方		貸方
売上原価	7,000	賃率差異	7,000

貸方残高は有利差異、借方残高は不利差異です。残高と反対側に同じ金額を書いて差異勘定をゼロにし、相手を売上原価にします。有利差異は売上原価を12,000円減らし、不利差異は7,000円増やします。

まとめ

• 材料消費価格差異も賃率差異も「予定消費額−実際消費額」。マイナスなら不利差異で借方、プラスなら有利差異で貸方
• 予定を使うのは、計算を早くし、製品原価のぶれを防ぎ、価格や賃率のずれを差異として取り出すため
• 材料は購入原価（購入代価＋材料副費）から、指定の方法で実際消費額を出す。月末有高は実際の単価
• 賃金の実際消費額は、当月支払−前月末未払＋当月末未払。掛ける時間は実際就業時間
• 差異は年度末まで繰り越し、原則として売上原価へ振り替える

次の一歩として、簿記2級の無料講義 全66本の一覧で材料費・労務費の講義を前後あわせて見ておくと、仕訳の流れがつながります。同じ「予定と実際の差」の考え方は、製造間接費ではシュラッター図で予算差異・操業度差異に分ける論点へ続きます。標準原価計算では標準原価計算の差異分析で同じ向きの計算を使います。

動画で学ぶ｜材料消費価格差異と賃率差異の講義

よくある質問

材料消費価格差異がマイナスのとき、借方と貸方のどちらですか？

「予定−実際」で計算してマイナスなら、不利差異で借方です。実際の材料費が予定より多くかかったため、足りない分を材料勘定の貸方に追加し、相手の材料消費価格差異を借方に記入します。

賃率差異は「実際−予定」で計算してもいいですか？

計算はできますが、その場合はプラスが不利差異（借方）になり、判定が逆になります。どちらかの向きに固定し、途中で混ぜないことが大切です。この記事では、標準原価計算の差異分析と同じ「予定−実際」の向きをすすめています。

賃率差異の計算に使う時間は直接作業時間ですか？

直接作業時間だけではなく、間接作業時間と手待時間を含む実際就業時間です。予定消費額を就業時間全体で計算しているため、実際消費額と比べる範囲をそろえます。

材料消費価格差異や賃率差異は、年度末にどう処理しますか？

原則として売上原価に振り替えます。借方残高（不利差異）なら「売上原価／各差異」、貸方残高（有利差異）なら「各差異／売上原価」の仕訳です。月々の差異は年度末まで繰り越してから、まとめて振り替えます。